スピード水着の威力

競泳の北京オリンピック代表壮行会を兼ねたジャパンオープンで、スピード社のレーザーレーサー水着がその性能の優位性を決定づけました。


これで、日本水連も、契約している国内メーカーに限定せずに水着の着用を認めることにするようです。


北島選手が「泳ぐのは僕だ」と書いたＴシャツを着てアピールしたように、地道に努力を重ねている選手を見て欲しいというのは当然なのですが、追い込みの時期で本来では記録が伸びないこの時期の大会で、北島選手が２００メートルで自己ベストを１秒以上も更新する世界記録を打ち出したことを見ると、その差は歴然です。



このように、ひとつの水着の性能が飛び抜けているということは、その水着を着られない選手にとっては、選手の努力では補えないハンディを負わされていることに他なりません。

今回の水連の決定に対しては、日本のメーカーも、歴然とした性能差を見せ付けられた以上異議をさしはさむことはできないでしょう。

ところで、日本水連は、これまでは、日本のメーカー３社以外の水着の着用を禁止していました。それは、メーカーとの契約によって他のメーカーの水着の着用を禁ずることが取り決められていたからに他なりません。

そうすると、今回の決定は、メーカーの側にとっては水連の契約違反なのですから、その契約違反による損害賠償などの請求は法的には可能になりそうです。しかし、そのようなことをすれば、優秀な水着の開発に遅れをとったメーカーは、契約を盾にとって国民が期待しているオリンピックの好成績をあげさせないようにしていると批判を浴びることになります。



メーカーが、水連をサポートするのは、自社の水着がオリンピックその他の競技会で好成績をあげることで、一般のユーザーからの支持を得ようという営業戦略によるものです。

それが、国民の期待を裏切る形で契約を盾に取って自社の水着を着させようとすると、逆に国民の支持を失って自社製品の売り上げは落ち込んでしまうでしょう。

このように、契約上、あるいは法律上は問題の無い主張や行動でも、そのことによって営業上大きな不利益を被ることは良くあることです。

弁護士は、企業から、「このようなことをすることが法律に違反しますか？」という質問を受けることがありますが、そのようなときに、法律の視点だけから結論を出すことは危険なことです。

企業は、顧客を獲得して、その顧客と取引をすることで利益を上げることを目的としています。法律的に問題なくても、そのことによって利益を失うようなことがあれば、それは経営上誤った行いということになります。



このように考えると、企業が社会的責任（ＣＳＲ）を果たすのも、そのことが企業の利益に結びつくからであり、決してコストと思ってはいけないのだということが分かります。

物事は、その影響を多面的に評価する必要があるのです。

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